健康課題の把握②

健康診断にて基準から逸脱した検査値や症状が見られた場合など、医師の判断によっては、再検査(精密検査)、治療を受ける必要があります。しかし、労働者健康状況調査によれば定期健康診断を受けて「所見ありと通知された」労働者は 36.2％で、そのうち「要再検査または要治療の指摘のあった」労働者は 75.0％で、「再検査または治療を受けた」労働者は 48.3％でした。必要性を指摘されても、実際に再検査や治療を受ける人は半数に満たないことがわかります。

軽症の段階で、早期から専門的な治療を受けることで状態が悪化する前に改善することが期待できます。未治療のまま放置するのではなく、社員の健康リスクはもちろんのこと、会社の生産性向上のためにも、要治療の社員の医療機関への受診推奨は非常に重要です。

がん検診等の任意検診は法定上の実施義務はありません。しかし、がんにおいては、生涯のうちに日本人の 2 人に 1 人が罹患し、そのうち約 30％が就労世代とされています。また、平成 28 年国民生活基礎調査によれば、がん検査を受けた者の約 30～60％が会社におけるがん検査を受けているとされており、会社におけるがん検診は、受診機会を提供するという意味でも、非常に重要な役割を担っています。

がん検診は検査項目や検診の実施方法はさまざまですが、厚生労働省が評価を行い、科学的根拠に基づいて効果があるとされた以下のがん検診が勧められてています。